手数料が安くて便利なネットバンクが人気。でも、どこの銀行が一番安心で安全なの?
※ 情報が古くなっていたので、現在ページの内容を順次更新中です(2021/4/26)。
ウィキペディアでは、『ネット銀行』(インターネット専業銀行のこと、インターネット銀行とも言う)について、以下のように記されています。
ネット銀行とは、インターネットや電話などの通信端末を介した取り引きを中心とする普通銀行である。(都市銀行や地方銀行、信託銀行など以外の)新たな形態の銀行のうち、「インターネット上でのみサービスの提供を行う銀行」に該当する。
ネット銀行と似た言葉で、『インターネットバンキング』または『オンラインバンキング』という用語もあります。これは、インターネットを介した銀行の取引サービスのことを意味し、通常はインターネット閲覧端末(Webブラウザ)で利用します。ネット銀行ではない、従来の店舗型の都市銀行や地方銀行、ゆうちょ銀行なども、今では殆どの銀行が、店舗での取引業務のほかに、インターネットを利用した銀行業務の取引サービスを提供しています。
つまり要約すると、銀行なのに実店舗をほとんど持たず、インターネットバンキング(オンラインバンキング)だけの銀行業務、取引サービスを提供する銀行を、『ネット銀行』と呼びます。
ネット銀行のメリットは、従来の銀行と違い、実店舗や自前のATM設備が少なく、預金通帳も発行しないため、人件費や店舗運営のコストがかからないという特徴から、従来の銀行と比較して一般的に、預金金利が高く、ATM利用料や振込み手数料、為替手数料、投資信託の販売手数料など、諸々の手数料が安い という点です。
逆に、デメリットと感じる点は、通帳がなく、銀行によっては印鑑の届け出すら必要ないので、自分の預金が本当に担保されているのか(実在するのか)と、不安に感じてしまうことです。なお、ネット上での取引におけるセキュリティの課題は、他にインターネットバンキングのサービスを提供している都市銀行や地方銀行も同じですから、ネット銀行だけのマイナス要因とは言えません。
日本で最初のネット銀行は、「ジャパンネット銀行」(現 PayPay銀行)です。今から約21年前、2000年(平成12年)9月19日に、当時のさくら銀行と住友銀行(両行は2001年4月に合併し、現 三井住友銀行となる)、富士通、日本生命、東京電力、三井物産、NTTドコモ、NTT東日本の出資により、設立されました。都市銀行や地方銀行、信託銀行など従来の伝統的な銀行ではない、日本初の「インターネット専業銀行」として、第二次世界大戦後初めて「銀行法第四条」による普通銀行の免許を取得した、「新たな形態の銀行」の第一号です。ジャパンネット銀行は、2006年に大規模な第三社割当増資を行い、三井住友銀行と並んでヤフーが各40%を出資する筆頭株主となります。その後、2014年にはヤフーの所有する優先株が普通株に転換され、三井住友銀行およびヤフーの持分法適用会社となります。さらに紆余曲折があり、2018年にはヤフーの連結子会社となりますが、2019年にヤフーの金融系部門の経営管理事業がZフィナンシャル株式会社に移管されたことで、2021年時点での主要株主は、Zフィナンシャルが46.57%、三井住友銀行が46.57%、富士通5.26%、などとなっています。そして2021年(令和3年)4月5日より、「PayPay銀行」と、商号が変更されました。
先のウィキペディアでは、2021年4月現在『ネット銀行』として、以下の7行が挙げられています。なお、以前にはネット銀行として挙げられていた、「セブン銀行」(旧 アイワイバンク銀行)や「イオン銀行」、そして2018年に新たに業務を開始した「ローソン銀行」は、『新たな形態の銀行』のうち『商業施設との連携を主体にする銀行』として、分類が移行されています。また、本来は信託銀行である「オリックス銀行」(旧 山一信託銀行)や、普通銀行である「新生銀行」(旧 日本長期信用銀行)、地方銀行の一支店である「スルガ銀行 インターネット支店」も、個人顧客の業務取引の大半がインターネット経由や、コンビニのATMを介した取引が主であったことから、以前は『ネット銀行』に分類されていましたが、現在は外されています。
ネット銀行の評判は、利用者それぞれに私的感情も入るので一概に比較できませんが、とりあえず個人口座(開設)数と、個人預金残高(普通預金+定期預金)を、人気のバロメーターのひとつとして見てみましょう。
残念ながら、銀行(金融機関)の信用リスクを評価きるほどの財務分析力を持ち合わせていないので、ここは格付機関(格付会社)の格付けで、その信用力を見ることにします。格付けの信憑性や信頼性については、甚だ疑問視される向きもありますが、ひとつの指標としてご判断ください。
格付けの見方(記号の意味)ですが、格付機関が発行体を評価する「長期格付指標」には、良い順に大きく次の10段階の格付けがあります(一般的標記/ムーディーズの表記)。さらに詳細に、それぞれの格付段階のなかで、上/中/下として 1/2/3 や、+/- が、さらには言葉で”ポジティブ”とか”ネガティブ”という表現が付されることがあります。
現時点で国内には、BB/Ba以下に格付けされた銀行はありません。しかし残念ながら、AAA/Aaa(秀)ももありません…(汗)。銀行としては、AA/Aaは優、Aは良、BBB/Baaは可、と覚えておいてください。
AAA/Aaa ― 最高位、信用リスクは0(秀)
AA/Aa ― 信用リスクはかなり低い(優)
A ― 投資適格程度、信用リスクは低い(良)
BBB/Baa ― 中程度のリスク、将来的に信用リスクが上昇する懸念がある(可)
BB/Ba ― やや財務健全性に懸念があり、投機的要素がある(要追試)
B ― 投機的であり信用リスクが高い、信用力に問題がある(不可)
CCC/Caa、CC/Ca、C、D ― 銀行として(企業としても)信用に値しないレベル…
銀行の健全性を示す重要な指標は、自己資本比率と、不良債権比率(不良債権残高およびその変化)の二つです。しかし、バブル時代を経験していない新しいネット銀行は、そもそも不良債権自体が少ないので(もし多大にあったら大問題)、自己資本比率のみに注目すれば、事が足りるはずです。
自己資本比率とは、大まかに言うと、自己資本(他人に返す必要のないお金・資産)を、総資産(自己資本+他から借りているお金・返す必要のある資産)で割った比率です。つまり、簡単に言えば、借金や預かり金より、相対的に自己資金が多いほど、自己資本比率は大きくなります。もしも融資先がの企業が倒産するなど貸倒れが発生しても、自己資本が十分ある銀行なら、自己資本を取り崩して処理することが出来るので、預金者の預金は保護され、安全性が高まります!。
ただ、この計算方法には細かいルールがあって、国内基準と国際基準とで違いがあるなど厄介です…。ここでは、全ての国内の銀行が開示している、「銀行法第14条の2の規定に基づき、銀行がその保有する資産等に照らし自己資本の充実の状況が適当であるかどうかを判断するための基準(平成18年金融庁告示第19号)」に定められた算式に基づいて、国内基準を適用のうえ算出された、連結自己資本比率で、各ネット銀行を比較してみます。
ちなみに、海外に営業拠点を持つ銀行に対しては、その健全性を確保するための国際的な統一ルールに応じた自己資本比率を求める、「自己資本比率規制」が導入されています。いわゆるBIS規制(バーゼル合意)ですが、銀行が国外で仕事をするためには、この自己資本比率は 8%以上なければいけない とされています。一方、海外に営業拠点を持たない銀行の場合は、4%以上の自己資本比率(国内基準)が求められています。
例えば、国内のメガバンクの2020年3月期の連結自己資本比率(国際統一基準)は、三菱UFJフィナンシャル・グループ 15.87%、三井住友フィナンシャルグループ 18.75%、みずほフィナンシャルグループ 17.5% です。
消費者の立場からすれば、銀行は預金者からの利ザヤで如何に儲けるかより、より安全で確実に運用することに、まじめに粛々と注力して欲しいものです。むしろ、『儲かった、儲かった』なんてほざいている銀行の方が、訝しく思ってしまいます…(汗)。
とは言え、銀行も商売。他行より、よい人材を集め、よいアイデアを実践し、大きな経営努力をし、まっとうな商売をすれば、より高い収益を上げ、高い成長性を確保することが出来ます。そうした銀行の方が、預金者にとっても、より良いサービスが提供されて当然と考えるべきでしょう!。もちろん、安かろう悪かろうのサービスも無きにしも非ず、そこは皆さんの眼力が必要です(笑)。
ここでは各行の財務諸表から、純利益と純資産ならびに総資産から、ROA(総資産当期純利益率)ならびにROE(自己資本当期純利益率)を比較して、ネット銀行の経営規模と経営効率を比べてみましょう(2019年度=2020年3月期の決算資料より)。
銀行名 | 設立年月 資本金 従業員数 -------- 主要株主 |
自行ATM台数 -------- 提携ATM利用手数料 |
ネットバンキング 振込手数料 (他行宛て) |
開設口座数 (対前年比) -------- 預金残高[連結] (対前年比) |
格付 S&P JCR R&I -------- 自己資本比率 (国内基準) |
純利益 純資産 総資産 -------- ROA ROE |
---|---|---|---|---|---|---|
PayPay銀行 (旧 ジャパンネット銀行) ![]() |
2000年9月 372億5千万円 414人 -------- Zフィナンシャル 46.6% 三井住友銀 46.6% ほか |
なし -------- 毎月入出金1回無料 3万円以上 0円 3万円未満 165円~ 預金3千万円超で0円 |
3万円未満 176円 3万円以上 275円 |
458万口座 (13%増) -------- 9,203億円 (14.5%増) |
- A+ - -------- 21.18% |
151億円 545億円 9,970億円 -------- 0.15% 2.66% |
ソニー銀行 (ソニーバンク) ![]() |
2001年4月 310億円 520人 -------- ソニーFH 100% |
なし -------- 出金 月4回まで0円 以降 110円 入金 0円 |
月1回 0円 以降 220円 (WALLET所有者) 月2回まで0円 |
150万口座 (2%増) -------- 2兆4,818億円 (5.2%増) |
A AA- - -------- 8.85% |
708億円 8,048億円 3兆966億円 -------- 0.22% 8.07% |
楽天銀行 (旧イーバンク銀行) ![]() |
2000年1月 259億5,400万円 702人 -------- 楽天カード 100% |
なし -------- 出金 275円 条件最大7回/月無料 入金 3万円以上 0円 3万円未満 220円 条件最大7回/月無料 |
3万円未満 168円 3万円以上 262円 条件最大3回/月無料 |
868万口座 (13%増) -------- 3兆4,048億円 (14.5%増) |
- A - -------- 10.60% |
190億円 1,477億円 3兆8,517億円 -------- 0.51% 13.53% |
住信SBIネット銀行 (NEOBANK/ネオバンク) ![]() |
1986年6月 310億円 549人 -------- 三井住友信託銀行 50% SBI-H 50% |
なし -------- 出金 110円 条件月2~20回無料 入金 0円 |
157円 条件月1~20回無料 (三井住友信託 0円) |
392万口座 (11%増) -------- 5兆3,922億円 (11.0%増) |
- A - -------- 7.70% |
125億円 1,188億円 6兆3,732億円 -------- 0.20% 11.05% |
auじぶん銀行![]() |
2006年5月 625億円 355人 -------- 三菱東京UFJ銀行 50% KDDI 50% |
なし -------- 出金 110円~ 条件月3~11回無料 入金 110円 条件で無料 |
3万円未満 178円 3万円以上 283円 条件月0~15回無料 (三菱UFJ銀行 0円) |
394万口座 (14%増) -------- 1兆4,541億円 (36.2%増) |
- - - -------- 9.36% |
19億円 929億円 1兆7,364億円 -------- 0.12% 2.05% |
大和ネクスト銀行![]() |
2010年4月 500億円 84人 -------- 大和証券G本社 100% |
なし -------- (大和証券カードで) 出金 無料~110円 入金 無料 |
本人名義宛 0円 他人宛 月3回 0円 以降 220円 (大和証券 0円) |
141万口座 (3%増) -------- 4兆623億円 (10.4%増) |
(大和証券) BBB+ A+ A -------- 48.15% |
42億円 1,381億円 5兆435億円 -------- 0.08% 3.02% |
GMOあおぞら ネット銀行 ![]() |
1994年2月 131億158万円 145人 -------- あおぞら銀行 91.2% GMOインターネット 4.4% GMO-FH 4.4% |
なし -------- 出金 110円 条件月2~15回無料 入金 無料 |
157円 月1件まで無料 |
?口座 ( ) -------- 867億円 (70.4%増) |
- - - -------- 110.77% |
▲51億円 110億円 1,006億円 -------- ▲6.17% ▲36.69% |
銀行名 | 設立年月 資本金 従業員数 -------- 主要株主 |
自行ATM台数 -------- 自行ATM利用手数料 |
ネットバンキング 振込手数料 (他行宛て) |
開設口座数 (対前年比) -------- 預金残高[連結] (対前年比) |
格付 S&P JCR R&I -------- 自己資本比率 (国内基準) |
純利益 純資産 総資産 -------- ROA ROE |
---|---|---|---|---|---|---|
【商業施設との連携を主体にする銀行】 | ||||||
セブン銀行![]() |
2001年4月 307億200万円 487人 -------- セブン-イレブンJ 38.5% ほか |
25,215台 -------- 出金 無料~ 110円(夜間) 入金 無料 |
自行宛 55円 他行宛 220円 |
218万口座 (9%増) -------- 4,586億円 (5.5%増) |
A+ - AA -------- 50.11% |
277億円 2,228億円 1兆859億円 -------- 2.45% 12.00% |
イオン銀行![]() |
2006年5月 512億5千万円 2,199人 -------- イオンFS 100% |
6,000台以上 -------- 自行ATM 入出金 無料 他行ATM 55,000台 入手金 無料 |
自行宛 無料 他行宛 220円 |
715万口座 (9%増) -------- 3兆7,790億円 (5.5%増) |
- - A- -------- 10.49% |
104億円 2,812億円 4兆3,464億円 -------- 0.24% 3.68% |
ローソン銀行![]() |
2016年11月 116億円 145人 -------- ローソン 95% 三菱UFJ銀行 5% |
13,376台 -------- 出入金 無料~ 110円(夜間) |
自行宛 55円 他行宛 220円 |
5万口座 (73%増) -------- 177億円 (19.4%増) |
- - A -------- 11.76% |
183億円 230億円 3,822億円 -------- 0.48% 8.31% |
【信託銀行・普通銀行など】 | ||||||
オリックス銀行![]() |
1993年8月 (山一信託銀行として) 450億円 693人 -------- オリックス 100% |
ATMサービスなし -------- (キャッシュカードの発行無し) |
自行宛 無料 他行宛 月2回まで 無料 以降 440円 |
(不明) -------- 2兆2,226億円 (15.9%増) |
- - AA- -------- 10.33% |
185億円 2,057億円 2兆6,013億円 -------- 0.76% 9.41% |
新生銀行![]() |
1952年12月 (日本長期信用銀行として) 5,122億円 2,270人(単) -------- 新生銀行 10.92% 預金保険機構 10.38% SBIホールディングス 8.46% 整理回収機構 7.72% ほか |
24店舗 -------- 提携ATM 10万台 出金 無料~ 110円(夜間) 入金 無料 |
自行宛 無料 他行宛 月1回まで無料 以降(ステージにより) 月5/10回無料 他 105円~314円 |
309万口座 (-0.2%減) -------- 6兆3,051億円 (6.5%増) |
BBB A- A- -------- 11.21% |
451億円 9,104億円 10兆2,265億円 -------- 0.6% 8.6% |
スルガ銀行 インターネット支店 ![]() |
1895年10月 300億4,300万円 1,464人(単) -------- ノジマ 18.49% ほか多数 |
店舗ATM 111か所 -------- 出金 無料~ 110円(夜間) 220円(提携深夜) 入金 無料 |
自行宛 無料 他行宛 1万円未満 220円 3万円未満 330円 3万円以上 440円 |
(不明) -------- 2兆5,151億円 (0.4%増) |
- - BBB -------- 10.28% |
245億円 2,452億円 3兆4,691億円 -------- 0.73% 11.34% |
※ 情報内容については、必ず公式ホームページや決算公告、ディスクロージャー誌などで、最新の情報をご確認ください(各社2020年3月期/2019年度ディスクロージャー誌より調べ)。
※ 自行ATM台数は、各行の得られた数値から最新のデータを掲載しています(比較時点にはズレがあります)。
※ 開設口座数・預金残高(譲渡性預金含む)、財務諸表のデータは、原則2019年度(2020年3月期)の通期決算(連結)に基づき、表示桁未満で四捨五入しています。
※ 格付は、それぞれ S&P(スタンダード&プアーズ・レーティング・ジャパン株式会社)、JCR(株式会社日本格付研究所)、R&I(株式会社格付投資情報センター)による長期格付です。
ただし、スルガ銀行のみ、Moody's(ムーディーズ・ジャパン)とFitch(フィッチ・レーティングス・ジャパン)による格付です。
※ 自己資本比率は、「銀行法第14条の2の規定に基づき、銀行がその保有する資産等に照らし自己資本の充実の状況が適当であるかどうかを判断するための基準」(国内基準)による、連結自己資本比率を掲載しています(ただし、連結子会社がない銀行は単体)。
超低金利時代が続いていますが、都市銀行や多くの地方銀行などの定期預金の金利が0.002%といった水準であるのに対して、ネット銀行の多くは0.01%から、条件によっては0.2%前後の金利が付きます!。その差は通常でも5倍から最大は100倍!。
例えば、大手の都市銀行や地方銀行に定期預金で100万円を1年間預けたとしても、0.002%の金利で貰える利息は、たったの20円、それも税引き前で…(汗)。数年前なら、まだ1年で200円くらいにはなり、安いコンビニのスイーツが買えたのに…。でも、金利条件のよいネット銀行に預けて0.2%の金利が付けば、100万円で年2,000円(税引き前)の利息が付きます。たとえ年に一回とはいえ、少しはランチで贅沢が出来そうです!。
新生銀行なら、東京都内に10店舗、神奈川・千葉に各2店舗、埼玉県に1店舗、名古屋市内に2店舗、関西圏に5店舗、札幌と福岡にも店舗を有し、合計24の本支店があります。
また 新生銀行は一度は経営破たんを経験したとはいえ、ここに挙がっている銀行の中では歴史ある日本を代表する普通銀行(旧 日本長期信用銀行)で、ダントツの規模と預金量を有しています。個人リテール以外にも、旧来からの法人部門も有しており、海外進出企業への海外支援も行っていて、海外ネットワークにも強みがあります。
国内に125店舗(静岡県 65か店、神奈川県 37か店、東京都 5か店 など、全国10都道府県に支店)があります(2020年10月末現在)。
auユーザーなら、定期預金金利の上乗せがあったり、コンビニATMの出金手数料がいつでも0円。さらに、他行宛ての振込手数料は月5回まで無料!
ソニー銀行なら、海外への転勤や留学などにより、税法上の非居住者となっても引き続き口座を利用できます。また、ソニー銀行のキャッシュカードと、世界中で使えるVisaデビットが一体となった「Sony Bank WALLET」が、とても便利!(年会費・発行手数料ともに無料)。
新生銀行のインターナショナルキャッシュカードなら、世界200以上の国と地域、230万台以上のATMから、現地通貨が引き出せます。また、パワーフレックスの外貨預金からそのままチャージできる、海外プリペイドカード「GAICA」(Flex機能付き)を利用すれば、海外で現地通貨の引き出しや、Visa加盟店でのカードショッピングができます。
ANA(全日空)の利用者なら、スルガ銀行 ANA支店 が断然おススメ!。ANA支店なら、定期預金(10万円ごと60マイル)や口座振替、給与振込、投資信託、ローンなどで、どんどんマイルが貯まります。ANAマイレージクラブとVisaデビットが一体となったスルガ銀行キャッシュカードも大活躍。
イオン銀行のキャッシュカードに、クレジットカード(イオンカード)や電子マネー(WAON)の機能や特典を付帯できます。WAONのオートチャージでWAONポイントが貯まり、普通預金金利は0.1%上乗せされます。また、給与振込や公共料金の支払いで、1件につきWAON 5~10ポイントがプレゼント!
セブン&アイのグループ店舗(セブンイレブン、イトーヨーカ堂、そごう、西武百貨店、ヨークベニマル、ヨークマート、etc)で買い物をすることが多いなら、セブン銀行がおすすめ。セブン‐イレブンなどにある全国22,000台以上のセブン銀行ATMで、原則24時間365日利用できて、土日祝日も日中のATM手数料は無料。振込みや給与口座、口座振替など、使うほど”ナナコポイント”も貯まります!
「ヤフオク!」(出品&落札)や「Yahoo!ショッピング」「PayPayモール」など、Yahoo! JAPAN のサービスをよく利用している人なら、PayPay銀行(旧
ジャパンネット銀行)がおススメです。例えば、PayPay銀行なら、ヤフオクの落札手数料は0円!、落札率のアップにも。Yahoo!かんたん決済の取引で、Tポイントも貯まります。
楽天銀行(旧イーバンク銀行)なら、楽天市場で買物をした代金の振込み手続きが、即終了!。楽天オークションの振込手数料が無料。楽天証券へはリアルタイム入金。楽天Edyには何時でもかんたんチャージ。
宝くじ(ロト7、ロト6、ナンバーズ等)やサッカーくじ(BIG、toto等)も、ネットで簡単に買えちゃいます。
SBI証券へのリアルタイム入金はもちろん、株式や投資信託の取引に使えるSBIハイブリッド預金が便利。また、公営競技(中央競馬、地方競馬、ボートレース、競輪、オートレース、LOTO)の投票サービスである「JRA即PAT」や「テレボート」、「オッズパーク」の入金や精算、スポーツ振興くじ「BIG」「toto」の購入が出来ます。投票資金の入金や配当金の出金に、ATM手数料も掛かりません。土日も入出金可能で、投票のチャンスも逃しません!
大和証券の総合取引口座と、大和ネクスト銀行の円普通預金口座の両方があれば、「ダイワのツインアカウント」で両口座を連携することにより、証券市場への投資待機資金を、好金利の円普通預金で自動運用し、効率的に資産を管理することができます。もちろん、両口座の資金移動(スウィーブ)は簡単便利!
また、大和ネクスト銀行ではキャッシュカードが発行されませんが、大和証券の「ダイワ・カード」があれば、大和ネクスト銀行のキャッシュカードとして、全国の大和証券の店舗はもちろん、ゆうちょATM・三井住友銀行ATM・セブン銀行ATM・その他提携金融機関ATMなど、無料で使えるATMがたくさんあります。
オリックス銀行は、預入れ(定期預金等)も高金利で魅力的ですが、借入れ(カードローン)も業界最低水準の低金利で借りられ、極度額(限度額)が大きいのも魅力です。他の消費者金融とは違い、銀行のカードローンサービスなら、比較的敷居が低く、気持ちも楽では?。
スルガ銀行 Tポイント支店 で発行される「VisaデビットTカード」は、Visaデビッド+Tカード+銀行キャッシュカード+ローンカードの4つの機能が1枚になった便利なカードです。もちろん、使った金額に応じてTポイントが貯まります。Tポイント提携先のショップで提示し、支払いもカードで済ますなら、購入価格分のTポイントと、支払い分のTポイントが、”ダブル”で貯まります。また、給与振込や定期預金でも、Tポイントがもらえます。
住信SBIネット銀行 Tポイント支店は、T会員のみが口座を開設でき、住信SBIネット銀行の銀行代理業者として株式会社Tマネーが取引の媒介を行います。そして、利用に応じてTポイントが貯まります!
また、新生銀行でも、「Tポイント プログラム」に毎月エントリーすれば、手数料無料のイーネットATM(コンビニATM)を利用するだけで、毎月15~30ポイント貯まります。もちろん、給与振込や公共料金の支払い、預金件数などに応じて、Tポイントが貯まります。今なら、7,000ポイントの口座開設キャンペーン中!